上限より総研究費が大きくても応募できますか

総額と今回の申請額を分ける

研究全体に必要な総額、今回の制度へ申請する額、他の確保済み財源、まだ未確定の財源を別にします。上限額へ合わせるために総研究費を少なく書くのではなく、申請様式が求める範囲で全体像を示します。制度が総研究費にも条件を設けるか確認します。

不足のまま成立するかを考える

架空例：総費用50万円、助成申請30万円、残り20万円は別制度へ応募中。この場合は50万円確保済みではありません。別制度が不採択なら作業を減らせるか、研究目的が成立するかを検討します。必要な許可や品質確認を削って合わせないようにします。

重複と変更の条件を確かめる

笹川科学研究助成の2027年度要項には、研究費全体と申請上限に関する説明がありますが、他制度でも同様とは限りません。併用できる場合も、同じ支出を双方へ全額計上せず、分担方法を機関へ確認します。

採択額が減った場合や別財源が得られなかった場合は、研究計画の変更条件に従って相談します。助成上限を超えることだけで候補から外すのでも、上限以下へ数字を押し込むのでもなく、費用の対応を説明することが必要です。